近年30年以内に首都直下型地震が起こると言われている。確率は70%なのでまず確実に起こるに違いない。すでに中国はいつ崩壊してもおかしくない“危険水域に”入っている。筆者はその認識の下に本書を執筆した。

『中国高官が祖国を捨てる日』

中国が崩壊する時、世界は震撼する

澁谷司   経済界新書    2013/2/7

<貧富の格差超拡大>

・「新しい中国」誕生へのシナリオとは?

共産党の深刻な腐敗・汚職、貧富の格差超拡大、まかり通る社会的不正義、

集団的乱闘事件の増大、独立した司法制度の欠如、少子高齢化、バブル崩壊・・・。すべてが「中国崩壊」を物語っている現状をつぶさに検証し、中国崩壊後の、日本と世界の新たなる繁栄の道を探る!

・政治的権力を利用して私腹を肥やし、果ては海外逃亡とは、公務員の倫理が問われよう。だが、彼らはいつでも祖国から逃亡する準備ができている。まるで、難破船からネズミが逃げ出している状態である。ということは、現在の中国がいつ崩壊してもおかしくないと考えられよう。

・周知のように、中国国内には、共産党に対する人々の不満が鬱積している。もし火花が散れば、すぐに爆発する危険な状態にある。実は、現在でもなお、毎年、当局や企業に抗議する集団的騒乱事件(「群体(性)事件」)が15%から20%の右肩上がりで増え続けている。そして、一向に収束する気配がない。

・共産党の腐敗・汚職などは、民主主義(多党制、普通選挙制、三権分立制、政府から独立したマスコミの存在など)を導入すれば、次第に問題が一定程度、解決されるはずであった。

 ところが、共産党は己を絶対化し、一党独裁に執着している。今でもなお、同党は、自らこそが“中国を正しい道に導く“絶対的存在だと信じている。そして、共産党は、絶対に合法的野党の存在を認めない。同党は、永久的に政権を他党に渡さないつもりである。このように硬直した発想では、共産党に未来はない。中国はすでに崩壊の“危険水域”に突入した。

<中国分裂>

・中国はすでに革命前夜と言っても過言ではない。思い切った政治改革をしない限り、もはや中国共産党政権はもたないところまで来ている。

10%の富裕者が中国全体の富の86%以上を所有するという。共産党に対し、貧者はもとより中間層も不平不満を抱えている。

<近隣諸国への攻撃>

・中国共産党政権が末期的症状になれば、近隣諸国への攻撃を試みるかもしれない。意図的に外部に敵を作り、人々の眼を内部矛盾からそらせる。これが共産党に残された最後の延命策だろう。攻撃といっても小競り合いから戦争まで、その範囲は広い。

 そのターゲットは、①日本、②台湾、③韓国、④フィリピン、ベトナム等のアセアン諸国である。論理的には、その他、⑤米国、⑥ロシア、⑦インドなどが考えられるが、その可能性はきわめて低い。

<世界大変貌へのシナリオ><中国崩壊後、世界はこうなる>

<失業率・就職率と「蟻族」>

・つまり、8億人中2億人の雇用が足りないのである。きわめて大雑把に言えば、農村からの出稼ぎ労働者を含め、中国全体の失業率が約25%と考えられる。これが中国の本当の姿である。実は中国共産党は、毎年、最低でも約2000万人以上の新しい雇用を創出する必要がある。

・とりわけ、共産党は約650万人以上もの大学新卒者(短大を含む)の雇用を確保しなければならない。

・中国の大学新卒者の就職率に関して、正確な数字は把握できない(たとえできていても、政府が公表しない)。50%、70%など諸説ある。

・現在、中国には、農民・農民工(出稼ぎ労働者)・レイオフされた労働者の「三大弱者集団」が存在する。

・以上、「三大弱者集団」に続くのが、「蟻族」(大学新卒の就職難民)と呼ばれるワーキング・プアである。「蟻族」は、大卒だが、低収入である。中国都市部では、住居費が高いので、彼らは集団生活を余儀なくされている。

・現在、中国には「富二代」(金持ちの二代目)や「官二代」(官僚の二代目)が多数存在する。「蟻族」は、彼らに対し、怒り・悲哀・羨望という三種類の複雑な感情を抱いている。

・実は、「蟻族」ならば、まだマシな方で、「鼠族」と呼ばれる人々もいる。彼らは、「蟻族」でも借りないような場所に住んでいる。

・その他、「校漂族」と言われる人たちもいる。かつて自分が通っていた学校の寮や学校周辺に居ついてしまう。勉強を続けながら、上級の学校(高校卒業生は大学を、大卒は大学院を)を目指したり、資格試験を受けたりする。学校側としても、OBやOGなので、無碍にはできない。だからと言って、「校漂族」には何の権利もないので、学校は彼らに居つかれても困る。

<地方が目指すGDP増大と住民の反乱>

・エリート幹部にとっては、省市のGDPの伸びこそが、出世のための重要な指標となる。

・彼らのようなエリート幹部は、短期間に当地で成績を上げる必要がある。GDPを増やすことこそが、自らの使命だと考え、地方開発に邁進する。

・中国では、開発至上主義の無責任体制ができあがっている。

<少子高齢化と結婚事情>

・中国は人口を抑制するため、1979年から「一人っ子政策」をとった。そのため、2010年代に入ると、先進国の仲間入りをする前に、早くも少子高齢化問題に直面している。

・世界的には、女子嬰児のほうが男子嬰児に比べ、死亡率が低い。なぜなら、女子嬰児は生命力が強いからである。ところが、中国では、女子嬰児死亡率が異常に高い。これは、中国において、女児の誕生は祝福されなかったことを意味している。

・同年代間だけで見る限り、20代後半で、2人以上の男性が1人の女性をめぐり競う。30代前半になると、45人の男性が1人の女性を競う。30代後半では、7人の男性が1人の女性を競わなければならない。40代前半では、9人以上の男性が、40代後半では13人以上の男性が1人の女性を競うことになる。つまり、男性が40代になると、結婚は絶望的に難しくなる。

40歳を超えると、金持ち男性以外、なかなか結婚できない。特に、生活が厳しい農村では、嫁に来る女性がきわめて少ないので、嫁をカネで買うことがある。

<内需拡大の限界と「四つの世界」>

・中国では貯蓄率が異常に高い。2005年には全体で48.2%、2008年には51.4%にも達している。民間企業では50%前後、個人でも40%前後である。これでは、消費に向かうカネが限られる。中国では、カネがなぜ消費に向かわず、貯蓄に回るのか。それは、社会保障制度の不備に由来する。

・病気や怪我をしても医療保険・疾病保険に加入していないと、びっくりするほど医療費が高い。そのため、たとえ病気や怪我をしても、病院へ行けない人が多い。治療費は前金で支払わないと治療が受けられない。また、医者や看護師、あるいは病院のスタッフとコネがないとなかなか診療してもらえない。

・中国は13億(実際はもっと多い)の人口にもかかわらず、せいぜい日本の6000万人程度の市場に過ぎない。つまり、ヨーロッパで言えば、イギリス・フランス・イタリアあたりの一国の市場と同じ程度である。

<中国崩壊後の世界情勢>

・論理的には、次のようなシナリオが考えられる。まず、中国崩壊後、(共産党に代わる)①独裁的政権がすぐに誕生する。あるいは、反対に、②民主的政権が誕生する。次に、③中国が分裂し、内戦の続く長い混迷の時代を迎える。あるいは、④中国が分裂し、軍が内戦だけでなく、外国と戦争をする。③・④の状態では、中国には「大中華主義」が一定の勢いを保ち、まだ再統一への機運が衰えていない。さらに、⑤中国が完全に分裂し、その後、いくつかの新国家(少数民族国家を含む)が誕生する。この場合、中国再統一への機運は衰えている。

・第五に、中国が分裂し、まもなく固定化される。かつてのソ連邦崩壊後、15ヶ国に分かれたように、中国が数ヶ国に分かれる。世界に都合の良いシナリオである。なぜなら、現在の独裁的中国が分裂によって弱体化するからである。ただし、ソ連邦とは違って、中国は、すんなり分裂できないのではないか。

・かつて、ゴードン・チャンが『やがて中国の崩壊がはじまる』で、中国崩壊を予測した。今から10年以上も前である。また、最近、宇田川敬介が『2014年、中国は崩壊する』を出版した。近く中国が崩壊することを予測している。基本的には、本書と同じ観点である。

近い将来、中国の崩壊は必ず起こる。ただし、それが“いつ”起こるかを予測するのは、きわめて困難である。

・近年、30年以内に首都直下型地震が起こると言われている。確率は70%なので、まず確実に起こるに違いない。しかし、その地震が明日起こるのか、3年後に起こるのか、10年後に起こるのか、はたまた30年後に起こるのかわからない。もしかすると、30年後に地震が起きないこともあり得る。これは予測の限界だろう。すでに中国はいつ崩壊してもおかしくない“危険水域に”入っている。筆者は、その認識の下に本書を執筆した。

日本は津波による大きな被害を受けるだろう

ブログ;日本は津波による大きな被害を受けるだろう。

『未来を透視する』(ジョー・マクモニーグル) FBI超能力捜査官

(ソフトバンク・クリエイティブ)2006/12/21

<気象変動>

・来るべき気象変動により、2008年からこの台風の発生回数は増えていくと私は、予想している。とくに2011年は過去に例を見ない台風ラッシュとなり、大規模な暴風雨が吹き荒れる深刻な年になるとの透視結果が出ている。この台風ラッシュは、2012年にずれこむかもしれないが、可能性は低い。嵐の増加を促す地球の温暖化は、現在も急速に進行中だからである。

2010年から2014年にかけて、また、2026年から2035年にかけて、平均降雨量は年々560710ミリメートルずつ増加する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけては、380530ミリメートルずつ減少する。現在から2010年にかけて、また、2015年から2025年にかけて、平均降雪量は300550ミリメートルずつ増加する。

『未来を透視する』   ジョー・マクモニーグル

ソフトバンク・クリエイティブ    20061226

<日本の自然災害>

2010年、長野で大きな地震が起きる>

・透視結果を見てもうろたえず、注意程度にとらえてほしい。ただし、最悪の事態に備えておいて、何も起こらないことを願おう。こと天災に関しては、透視は間違っているほうがありがたい。



<今後、日本で発生する大地震>

2007
年  高槻市  震度6
2008
年  伊勢崎市 震度6
2010
年  長野市  震度7
2012
年  伊丹市  震度6
2018
年  東京都  震度6
2020
年  市川市  震度6
2037
年  鈴鹿市  震度7

・噴火や地震にともなって海底では地盤の隆起や沈降が起きる。そして、膨大な量の海水が突然動きだし、衝撃波となって陸地の海外線へと進行する。

・遠洋ではあまり目立つ動きではないが、浅瀬に入ると、衝撃波は巨大な津波となって陸地を襲い、都市部などを徹底的に破壊してしまう(波の高さはときには30メートル以上になることもある)。

・内陸へと押し寄せる力がピークに達すると、今度は海に戻り始め、残された街の残骸を一切合財引きずりこんでいく。警告もなしに、突然襲ってくれば被害はとりわけ甚大となる。

・幸い日本には、優良な早期警戒システムがあるのだが、海底地震が発生して警報が発令されてから、津波が押し寄せる時間は、残念ながらどんどん短くなっている。

<日本を襲う津波>

2008
年夏   11メートル
2010
年晩夏  13メートル
2018
年秋   11メートル
2025
年夏   17メートル
2038
年初夏  15メートル
2067
年夏   21メートル

日本は津波による大きな被害を受けるだろう(なお、波の高さが10メートル以上に及ぶものだけに限定している)。北海道の北部沿岸の都市部は特に津波に弱い。徳島市、和歌山市、浜松市、鈴鹿市、新潟市、石巻市も同様である。このほかにも津波に無防備な小都市は数多くある

<土地>

・気象変動とともに、日本の土地問題は悪化しはじめる。沿岸部での海面上昇と、暴風雨の際に発生する大波によって、低地の村落と小都市の生活が脅かされるようになる。堤防や防壁といった手段は効力を発揮しないため、2012年から2015年のあたりまでに多くの人が転居を余儀なくされるだろう。


私が思うこと、聞いたこと、考えること

・中国崩壊論は、多くの有識者の認識のようです。「中国崩壊論」の書籍が増えているようです。しかしながら、ネガティブなことばかり書くと、中国にいる駐在員が困るだろうと、現在の中国をポジティブに書く評論家もいるそうです。海外に移住できる人々は限られているので、大部分の中国人は国内で生きていかなければならないことから、中国共産党はあらゆる対策を打つことでしょうか。

・中国共産党は、あらゆる面で統制力を発揮しなければ、統一国としてのメリットがなくなることでしょう。崩壊するというよりも、当分は中国を立て直そうとする力が極端に大きくなるのかもしれません。「群盲像を評す」ということで有識者でも今後の展開を予測できないことでしょう。また「13億人のマーケット」というマーケティング・コンセプトは誤りだったそうです。

・「中国崩壊」は「首都直下地震津波」や「南海トラフ巨大地震津波」のように起きる確率は非常に高いということは「将来、必ず起きる」ということと同じ意味の話でしょうか。ただ、いつ起こるのか分からないということでしょう。中国共産党が統治能力を失えば、一層の混乱となることでしょうか。政治経済システムがうまく回っていないので、国家経営のノウハウを持たない国として外国人の眼には映るそうです。

・外国人から「遅れた国」として見られたくないそうですが、外国人の目からは「滅茶苦茶な非近代国家」に現在の中国が映っています。ここにきては世界中の誰の眼からも明らかなようです。「後進国から発展途上国にきた段階」と語っていた共産党幹部は現在の中国をどのように見ているのでしょうか。中国共産党の最高幹部からも弱気の発言が目立つようになってきました。文化大革命にしてもそうですが、世界中の共産党というものは「国家運営のノウハウ、行政ノウハウを持たない集団だ」そうです。4つの国に分割される前には多くの紆余曲折があることでしょう。

・さまざまな中国の統計数字も以前から有識者の指摘があるように誤りが多いようです。また数字も膨大な人口から、深刻な数字が多いそうです。このままいきますと「深刻な人口問題を持つ中国は人類の難題・厄災となる」のでしょうか。中国問題だけに気を取られてもいけませんが、やはり国内では政治経済とオリンピック、「首都直下地震津波」と「南海トラフ巨大地震津波」に対する事前対策がポイントになるでしょう。東京オリンピックが成功裏に終わり、その直後に「首都直下地震津波」か「南海トラフ巨大地震津波」が襲うという恐ろしいシナリオも考えられることでしょうか。「天災は忘れたころにやってくる」そうです。

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・ブログ名称: UFOアガルタのシャンバラ

日本は津波による大きな被害をうけるだろう

・第2のブログ名称:UFOパラレル・ワールド

「神の国か?」「人類の原郷か?」 「天上のエルサレムか?」・・・・・・・・・

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か?」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す・・・・・・・・・・」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」
「日本民族の神話の原郷『高天原(たかまがはら)』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか!?」
「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか?!」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか!?」「天使は神の秘密諜報員なのか」

UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか!?」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

「イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」

「国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」


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by karasusan | 2014-05-27 07:38 | UFO | Comments(0)