現代史の教科書を1万回読んでも答えは見つからない。だが、真の歴史を知れば謎でもなんでもない。学校の教科書に載っていないだけである。(3)

『最高支配層だけが知っている「日本の真実」』

副島隆彦 編著   SNSI福島国家戦略研究所  2007/2/15

<なぜ一般国民には大きな真実が知らされないのか?>

・本書が提供するのは「日本の最高支配層の人間たちだけ」が知識と情報として占有し、隠し通し、一般国民には絶対に近づくことをさせなかった諸真実である。

・その理由は、現在の世界覇権国であるアメリカ合衆国の属国群のひとつであり、しかも属国の優等生として卑屈極まりない現状にある私たち日本国の支配層の人間たちが、帝国からもたらされる高度の情報と知識を独占することによって、それら最高情報が生み出す価値を自分たちだけで享受し、そのことから来る圧倒的な優位性によって国内権力者層として存在しているからである。

<安倍晋三の奇怪な変節と「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」副島孝彦>

<「ザ・カルト・オブ・靖国」と名指しされた安倍新政権>

・昨20069月に成立した安倍晋三政権は、もともとの性質であるタカ派から一転して、中国への奇怪な謝罪外交に転じた。今の安倍政権の裏側で起きている真相をこれから暴くことにする。

・安倍晋三首相たちはなんと、現在、アメリカの政治家たちから、「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」すなわち、「靖国神社を狂信するカルト集団」と、ひそひそと呼ばれているのである。ここに至る異常事態について、一連の出来事の裏側で起きていることを、9月に成立したとたんに、タカ派から一転して謝罪外交に転じたのである。

<タカ派側近の「異様な沈黙」は何を物語るのか>

・安倍首相は、「自分の(自民党総裁としての3年の任期を2回更新することで)任期があるこれからの6年間のうちに、憲法改正を、粛々と行いたい」などと、新聞に言うだけは言った。しかし、その声は、どもり勝ちであり、控えめなどというものではなかった。

 安倍は、明らかにうろたえている。一体、日米関係の裏側で、何があったのか。

<「昭和天皇・富田メモ」は米国の意思がリークさせた>

<民族派・愛国派の構想を瓦解させた「異変」>

・安倍政権が成立する以前には、安倍は明らかに“強硬なタカ派”として名実共に知られていた。国内外のほとんどの勢力から、安倍が後継首相に就任したら、小泉純一郎政権と同じ程度か、いやそれ以上に強烈に親米的で、対アジア外交で強硬な軍事政策までをも推進する政権になると警戒する人々が多かった。この私も、てっきりそうなる、と思っていた。ところがこの直後に急激に反転した。8月ぐらいから雲行きが怪しくなって、安倍たちは、どんどん追い詰められるようになった。

<アメリカの手先「ポチ保守」連中の狡猾な立ち回り>

・これまで何十年の間、「自分こそは、アメリカと共通の価値観を共有する自由の国の、もっとも誇り高い人間だ。中国やアジア諸国の肩を持つような、左翼やリベラル派の人間たちのような精神の曲がった人間たちを軽蔑する」と豪語してきた人々だ。自他共に、強気一点張りの親米派の代表だと思ってきた。それが、こともあろうことか、アメリカの国家情報機関から、「彼ら、日本の保守言論人たちは、密かに、アメリカからの日本の自立、離反を目指しているようだ。どうも危険な煽動家たちです。戦前と同じような日本軍国主義の勢力である」と、分析され認定されることが一番怖いのだ。

<アメリカ大使館が仕掛けた「日本の思想警察」復活説>

・このようにして、安倍応援団は目下、激しい意欲喪失と絶望感に見舞われていると言っても過言ではない。ポチ保守雑誌の二大筆頭であり、一時期は今にも「日本のネオコン派」を名乗ろうとまでしていた、文藝春秋の『諸君!』誌と、産経新聞社の『正論』誌の編集部の内部の、内心での周章と狼狽ぶりは、聞きしに勝るものである。今や、どうやってこの自分たち自身が蒔いた種の煽動言論で自ら招いた難局を乗り切れるか否かで、激しい混乱の極致にいる。

・日本におけるまっとうな保守派の健全なオピニオン・リーダーを自認してきた者たちとしては、自分たちが、アメリカからこともあろうに、「ザ・カルト・オブ・ヤスクニ」すなわち、「靖国神社を狂信するカルト集団」とまで言われることになろうとは、思いもしなかったことだろう。まさしく晴天の霹靂であろう。

・このヤスクニ参拝問題が、実は、日本国内にある「秘密の、自力での核兵器保有計画の実施勢力」の問題と重なって、日本国の安全保障までをも危うくしたことの責任問題が、今のところは、日本国民に見えないように上手に隠されている。だが、そのうち露見するだろう。アメリカには鋭く察知されているのだ。

<「奴隷国家・日本」を世界に暴露した「ヤスクニ火遊び」>

・このように、小泉がはじめた数年前からの靖国参拝の政争化の狂騒は、日本の対外的・外交関係としても、絶対にやるべきではなかった。私たちは、アジア諸国の怒りと不安を本当に掻き立てたのだ、と知らなければ済まない。

・首相の靖国参拝問題(小泉の狂騒)はまさしく、子供の火遊びであり、児戯であった。それがどれくらい今の日本を結果的に追い詰めたかを、率先して音頭を取った人々は深く反省しなければならない。自業自得の罪である。今はまだ強がりを言って、日本のアメリカの手先=ポチ保守の保守言論人たちは、何事もなかったかのように居直っている。

・せっかく日本の力、とりわけ経済力と技術力を期待してきた、東アジアのASEAN諸国の期待も大きく裏切っている。「日本は、アメリカの言いなりになって、何も出来ない国らしい」と、ASEAN諸国の指導者たちからも、失望と幻滅を買っている。

<「美しい二番目国家」から「衰退国家」へ転落した日本>

・だから、前で言ったごとく、「何があっても日米同盟優先で、アメリカに振り捨てられないように、しっかりとついてゆく。美しい二番目国家」などと、くだらないことを言い続けた者たち(代表、岡崎久彦氏)の責任は、ものすごく大きいのである。彼らの深慮遠謀の無さが、結果的に日本を窮地に追いやった。自分たちでは勝手に自惚れて、自分は深い策謀の出来る人たちだと、思い違いをしてきた分だけ、それだけ日本の外交戦略を深く誤ったのである。それが、上述した、「対外関係を無視した、靖国神社への首相による強行、という子供の火遊び」と私が言う所以である。

<靖国神社「遊就館」展示を恫喝した「岡崎圧力」>

2006年の靖国騒動を契機に、東アジアでの外交に於いてメイン・プレーヤー(主要な交渉者、出演者)の位置から、引き摺り下された。このことが明白になりつつある。その前に、199810月からの「金融ビッグバン」の策動、すなわち「外国為替管理法の大改正」で、外資が自由に流れ込んでくることを許してしまった。そのために金融・経済の場面でアメリカに国内資金を流出させられ、かつ金融部門をはじめとする国内の大企業群を次々に乗っ取られた。このために、この10年で日本は国力をひどく低下させた。このことが日本が陥った苦境の最大の要因であり下地、土台だ。

・日本のこの衰退、低迷を外交・政治場面から仕上げたのが、「首相の靖国参拝という火遊び」である。だからこれをやった者たちの責任は重い。小泉は、ただ単に金融経済政策でアメリカのお先棒をかついで国民を騙したことで大失策を演じただけでなく、外交・政治の場面でも「ヤスクニ」という大失策をやらかしたのである。

<「呼び出された」麻生外相、「アメリカに疑われた」安倍首相>

・ライス国務長官は、この時の首脳会談の席で、日本および韓国の両国の首脳に、「日本と韓国は、独自の核兵器保有のための核開発は絶対にやりません」と堅く約束させたのである。安倍首相自身が、そのようにライスに約束したのだ。

・同じアジア人どうしが、たがいに争いあって、憎しみあって、軽蔑しあって、よいことなど何もない。アメリカにまたしても煽動されて、争いと憎しみをアジア圏にまき散らされるだけだ。それには公然と反対しなければならない。

<「みんなで参拝する国会議員」の呆れた暢気ぶり>

・「戦争をやめて世界中が平和になれ」と言ったからといって、現実の世界はそんなに甘くは動かない。そういうことは私もよく分かっている。人間の世界に、どうして必要以上に争いと憎しみと悲劇がこんなに持ち込まれるのか。それは、ウォー・エコノミー(戦争経済)、ウォー・ブースト・エコノミー(戦争“刺激”経済)という思想のせいである。戦争をすることで、それによる大破壊で、兵器と物資を大量に燃やし尽くすことで、それで経済を刺激する。溜まった在庫(過剰生産、サープラス)と、過剰生産設備を破壊することがどうしても必要だ。戦争という大破壊で人もたくさん死ぬ。だが同時にそれで国民経済を刺激して、それで新たな需要を生んで、それで経済を活性化させる。そうやって戦争で好景気を計画的に出現させる。そうしないと、人間世界の経済は保たないのだ。

 戦争は悪だ。だが経済と景気にとっては、無くてはならないものなのだ。このことを私たちは知らなくてはならない。この理屈も現実も私は、普通の人の百倍は知っている。

『誰も知らない靖国神社』  通いつめたり5年間

 奥津裕美、月刊『記録』編集部  アストラ  2006/08

<究極の謎に挑戦  靖国に「英霊」は存在するか>

<万一いなかったら大変だ!>

<編集部による公式参拝><英霊は常駐していない!?>

・さて祭儀所を出てすぐ、英霊との遭遇について先生に尋ねてみた。

「本殿に上がる前と本殿から出てきたときに『Aちゃん』と呼びかけられました。英霊の叔父様でした。ご遺族の方の中には、英霊が呼びかける声を聞きとれる人も多いのではないでしょうか」

う~ん、やっぱり英霊はいるというのか。

・「通常の神社では、天からシャワーのように御霊が降ってきてサッパリします。でも、ここでは地からゆかりのある御霊が上がってくる感じですね。下から暖かい気が、どんどん上がってきました。あと、本殿に巫女さんのような女性が見えましたよ。英霊をお世話する女神のような存在でしょうか。それにしても、参拝した朝から肩こりがスッキリ抜けました。すごいですね」そう話すと先生はニッコリ。

・しかし私には気になることがあった。約246万余柱の英霊を、どうして先生は見ないのだろうか?大量の英霊が神社を走り回っている図を、私は期待していたのだが・・・・

「いや、簡単に説明すれば、靖国神社は『玄関』なんですよ。幽界にいる英霊が、参拝の声に応えて神社まで降りてきてくれるんです。もちろん自ら降りて来てくださる英霊もいらっしゃるとは思いますが」

・なんと英霊は靖国神社に24時間常駐しているわけではないらしい。つまり呼ばなければ、東條英機や板垣征四郎などのA級戦犯も出てこないというか出られないというか、だ。

<「千鳥ヶ淵戦没者墓苑」との意外な関係>

・つづいて靖国神社を出て千鳥ヶ淵戦没者墓苑へと向かった。第2次世界大戦で亡くなり、遺骨が収集されたものの、氏名の特定ができなかったり引き取り手がいない無名戦士の遺骨を納めている場所だ。

・門をくぐった途端に先生が深呼吸をした。やや顔をしかめ、目をつぶる。靖国に入ったときとは違う緊張感が漂う。納骨施設が視界に入ってくると、先生がポツンと一言。

「ヘタにさわれない」

普段は何かを感じることが少ない私でも、入った瞬間体がだるくなり下半身が重くなった。だからといって足腰が疲れているわけでもない。

4人で献花して門に向かって歩き出すと、今度は先生が首を振り始めた。

「重い・・・。個別に霊がいるような状況じゃありません。エネルギーの集合がドーンとある感じです。近づけませんでした」

首を左右に振りながら先生は言った。

「ここは4時閉門で正解だわ。夜は来ない方がいいですよ。どうなっても知りませんから」

<さよう靖国神社とはミステリースポットでもあった>

・「足元から下に吸われるような感じがしませんでした?あくまでも私個人の意見ですが、千鳥ヶ淵は霊的にもう少しちゃんとした方がいいかもしれません。あらゆる宗教者が慰霊のために訪れるようになれば霊も喜ぶと思います。ただ靖国も千鳥ヶ淵も両方必要な施設なんです。千鳥ヶ淵は荒ぶる御霊であふれ、靖国はそれを鎮める『招魂社』。その二つのバランスが大切ですから」

・先生の肩の痛みを払うためにも靖国神社を再度お参りすることになった。道々、先生から霊媒師から見た靖国神社像について教えてもらう。

「政府や上の人の論理は、国威のために戦死者を利用し『祀るから安心して天に昇ってくれ』という考え方。遺族や現場の倫理は、『死んだのだからせめて神に祀ってくれ』というものでした。どちらが正しいではなく、そういう考え方、想いがあるということでしょう。ただ、靖国神社は荒ぶる霊を鎮めています。A級戦犯などが処刑された池袋周辺で幽霊として目撃されるのは、死者に怒りがあるからでしょう。もし靖国神社がなければ誰が荒ぶる霊を諌めるのでしょうか」

 靖国問題の根幹を解決すべく組まれたこの取材は、左右両陣営に加えて「英霊自身の主張」という新たな座標軸を発見することとなった。ところで英霊の主張って?うーん……

・靖国のおみくじを他社と比較してもみた。すると一番の効能はどうやら病気快癒であるらしい。さよう靖国神社とはミステリースポットでもあった。

『陰謀論の正体!』

田中聡     幻冬舎  2014/5/30

<陰謀論者というラベル>

2012930日の朝日新聞の書評欄で、元外務省国際情報局長、孫崎亨の著『戦後史の正体』(創元社)が、評者の佐々木俊尚から「ロッキード事件から郵政民営化、TPPまで、すべては米国の陰謀だったという本。米が気に入らなかった指導者はすべて検察によって摘発され、失脚してきたのだという」と概括され、「本書は典型的な謀略史観でしかない」と断じられた。「謀略史観」は「陰謀史観」の同義語である。

このことに孫崎は激怒し、ツイッターでも本の内容の要約からして間違っていると逐条的に誤りを指摘して、「目を疑う低位レベルの書評だ」と抗議し、謝罪記事の掲載を要求した。結果、朝日新聞はその書評の一部に事実誤認があったことを認め、書評の冒頭十行を削除すると訂正記事を掲載した。

・削除となった十行の後、佐々木はその書評を次にように続けている。「日本の戦後史が、米国との関係で培われてきたのは事実だろう。しかしそれは陰謀ではなく、米国の一挙一投足に日本の政官界が縛られ、その顔色をつねにうかがいながら政策遂行してきたからに他ならない。そもそもどの国であれ、自国の国益を第一として動くのが当たり前だ」

<エリートの陰謀論>

・ウォーカーによれば、FBI(連邦捜査局)の創設や成長も、陰謀論に源を持っていた。20世紀初めのアメリカで、巨大シンジケートが、毎年、何千人もの白人女性を集めては性奴隷にしているという噂が拡がっていたという。シカゴ検察局の創設者が、その組織のことを、「見えない政府」と言えるほどの力を持っていて、町々はもちろん、政府をも背後から見えない力でコントロールしている、と著書に書いた。

もちろん実際には、そんなに大規模で強力な組織など存在しなかった。しかし、この本の影響は議会にも及び、1910年のマン法の成立をうながす。州境をこえての売春を連邦犯罪とする法律で、正式名を「白色奴隷取引法」といった。

 その2年前にはFBIの前身となる捜査機関が誕生していたが、この法律ができたことで、一気に予算と権限とが拡大する。

・そこで1908年に、セオドア・ルーズベルト大統領が司法省専属の警察部隊の結成を決め、翌年には、FBIとして正式に発足した。といっても当初は、とくに大きな仕事があったわけではなかった。それが、マン法の施行を境として、予算も規模も年々増加していくようになったのである。同時に、今に続く人種的偏見の強い組織へと変容してしまったともいう。

 幻の売春シンジケートをめぐる陰謀論が、FBIを大きくし、変質させたのである。FBIが次に大発展の機会を得たのは、ポン引きの陰謀から共産主義者の陰謀に対する捜査へと職域を拡げたときだった。

<アメリカ陰謀論が見えなくしているもの>

・アメリカ陰謀論は、たとえばアメリカ政府からの年次改革要望書のままに日本の制度改革が進んできたことを、アメリカの意をくんで動く政府内の人々の工作であるかのように表現して進んできたことを、アメリカの意をくんで動く政府内の人々の工作であるかのように表現してしまう。しかし、その要望のほとんどがアメリカ企業が日本に参入しやすくするための制度改革や規制緩和であることを見れば、その要求を出させているのがグローバル企業であることは明らかである。アメリカでは政治家がグローバル企業の一員とみなしうる場合も多い。

・そして日本のグローバル企業の多くも、グラットフェルダーらの研究にあるように、中心をなす一部の巨大資本の支配下にある。多国籍企業はほぼすべてつながっている。経団連がTPP参加などの「より開かれる」ための政策を強く要望するのも、原発の推進を要望するのも当然と言えば当然で、そこに「国益」への配慮などはありえない。むろん日米安保の問題も無関係だ。それでも我々は、うっかりアメリカの陰謀という図式でとらえることで、逆説的に日米安保の維持か廃棄かというような問題意識にグローバル化の可否を重ねてしまいやすい。それで周辺諸国との緊張の高まりによって、本当は無関係なグローバル化の門戸を広げる要求に応じてしまうような空気を作り出されてしまう。

・じつはそのために東アジアの緊張を高めようとする「意志」が働いているのだと言えば、陰謀論だと罵られるだろう。だが、そのような陰謀論的な指摘こそ、この不自然な連環をもっともあらわにするものである。「意志」があろうとなかろうと、グローバル化が進むほどに不確定性の不安も大きくなり、それがまたローカルな摩擦への危機意識に置き換えられていくのである。

 いまアメリカ陰謀論を語るときに隠蔽されているのは、グローバル化によってすでに主権国民国家も、国民経済も、実体を失っているという事態ではないだろうか。そう考えると個々の陰謀論が、体系的な陰謀論、メガ陰謀論に接続されるのは必然的なことなのかもしれない。

『陰謀論の正体!』

田中聡   幻冬舎   2014/5/30

<フリーメーソン>

・安倍晋三首相がケネディ駐日米大使と交わした握手がフリーメーソン式であったということで、安倍首相はフリーメーソンだと断じる人たちがいる。小泉純一郎首相の“脱原発”も実は「大きな力が動いている」せいだと信じる人たちがいる。311以降、マスメディアへの信用が失墜し、ネットの情報に依存して、いつのまにか陰謀論が世界を覆っている。

<データベースとしてのメガ陰謀論>

・メガ陰謀論もそれに似て、相互引用の迷宮でありながら、互いの矛盾はさほど気にしない。むろんコアなところでは原理主義的な硬直があるのだろうが、裾野は広い。

 たとえばデーヴィッド・アイクは、世界の支配者をレプティリアン(爬虫類人)だと考える。そのアイデア自体は新しいものではないらしいが、アイクの知名度や精力的な活動によってこの説は一気に世界に広まった。爬虫類人は竜座のアルファ星系からやってきた宇宙人で、人類

と混血し、その交配種たちを純血種の奴隷として支配してきたという。

・また月は彼らの作った建造物であり、そこから捏造した現実を地球に投射する(人間の脳がその受信装置としてチューニングされている)ことで人類をコントロールしているともいう。こう書いてしまうと安っぽいSF小説としか思えないが、これに意識変革によってレプティリアンの支配から解放された次元へ覚醒せよと訴えるニューエイジ風な自己啓発の側面も加わっていて、人気があるようだ(ただしアイク自身はニューエイジ運動に批判的である)。

<「田布施システム」>

・日本の国内事情をめぐる陰謀論も、このようなメガ陰謀論のなかに位置づけられることでスケール感が生み出される。今もっともホットに広まっているのは「田布施システム」の陰謀論だ。幕末に伊藤博文らによって孝明天皇が暗殺され、明治天皇として即位したのは、孝明の皇子ではなく、周防国熊毛郡田布施村に住んでいた大室寅之祐という人物だったとされることに始まる。日本の近現代史の全体を包括するような陰謀論である。16千ほどの人口しかない山口県の田布施という田舎町を秘境化して、明治維新から現代までの政治や経済、宗教、非常民たちの暗躍もまじえた、伝奇ロマンのような裏の歴史物語が形成されており、そこに日々、新しい出来事が関連づけられて、成長を続けている。

・陰謀論が育つプロセスでは、先にも書いたが、相互参照が大きな働きをする。

「田布施システム」について記しているサイトも、多くがよく似た内容、同じ引用で成り立っている。その元になっているのは鬼塚英昭『日本のいちばん醜い日』(成甲書房)だと思われるが、実際にその本を元にしたというより、他のサイトからコピーしているものが多いと思われる。

 そのほとんどといってもいいくらい多くのサイトで参照されている文章に、長州の国家老・益田弾正の末裔だという国文学者、益田勝実の次のような一文がある。

・「天皇様をお作り申したのはわれわれだとは、明治以前に生まれた長州の老人たちによく聞かされたことだったが、近代天皇制以前には、京都に天皇家はあったが、天皇の国家はなかった。尊皇派が考えていた天皇の国家の考えは思想として獲得されたもので、現実に京都にいる天皇という実在の人物に合わせて作られたものではなかった。かれらが求めている天皇と現実の天皇と、いくらか融和出来るうちはよいとして、その矛盾が激化すると、…………激化すると、天皇を取り換えてしまうほかなくなる。

・益田がここで語っているのは、幕末までの天皇と近代天皇制との亀裂である。前後の文章も読めばそのことは自明だが、鬼塚は著書にこの部分を引用するさい、「山口県熊毛郡田布施町に生まれ、孝明天皇の長子睦仁の替え玉となり、後に明治天皇となる『てんのうはん』のことを書いている」と前置きしている。つまり大室寅之祐についての伝承を書いたものとして紹介しているのである。「お作り申した」とか「取り換えてしまうほかなくなる」という言葉は刺激的なので、ここだけを示されれば、そういう含みをこめて言っているようにも思えるかもしれない。しかし、これは孝明天皇を謀殺して代替わりさせ、近代天皇制を作り上げたことを言っているのであって、明治天皇が替え玉だなどということはまったく言っていない。

・大室寅之祐の出身地である田布施とその周辺からは、大勢の有力者が輩出したとされる。そのことを、鬼塚は次のような文章で記している。

「私の手元に知人が作成した一枚の系図がある。簡単に記すと、伊藤博文(林家が伊藤家の本家)と「虎ノ門事件」を起こした難波八助は一族である。また宮本顕治(日本共産党)も一族。そして、木戸幸一も系図に入ってくる。京都大学教授でマルクス主義を木戸幸一、近衛文麿に教えた河上肇も一族である。そして大室寅之祐の生家の近くに岸信介一族の生家もある。この地から代議士の国光五郎、難波作之助が出ている。また、元外相松岡洋右も岸信介の一族である。あの終戦内閣の最後の内務大臣安倍源基も大室寅之祐の生家の近くである。これは偶然とはいえない何かがあるだろう」

・系図上につながりがあるという話と、田布施の出身であるという話とが混然としてわかりにくい。たんに出身地で言うなら、伊藤博文、難波大助、宮本顕治、松岡洋右らは田布施町の隣の光市、河上肇は岩国市、木戸幸一は東京、祖父の木戸孝允が荻市、安倍源基は平生町である。また、田布施システムの一員として挙げられることのある人々について見てみると、山形有朋や久原房之助は荻市、鮎川義介は山口市大内、岩田宙造は光市の出身で、ずばり田布施の出身となると、じつは岸信介、佐藤栄作の兄弟くらいだったりする。

また鬼塚によれば、小泉純一郎の父で防衛庁長官などを務めていた小泉純也は、なんと鹿児島県の田布施村の出身だそうで、これも「偶然ではないだろう」と記している。

・したがって、実際に田布施そのものが出身地だという有力者はそれほどいないように思われる。もちろん、「田布施システム」とは、田布施出身の「偽天皇」を守る人々の人脈ネットワークのことをさすようだから、田布施という区域そのものに意味があるわけではないだろう。

しかしネットでは、いま名の挙がった人たちがみな田布施の出身者であるかのように記されていることが多く、インパクトが強烈になる。小さな町からこんなに多くの有力者が出ているのか、という驚きが、「田布施システム」という存在の信憑性を高めているのだろう。

 いや、周辺地域から多くの有力者が出ていることは事実である。

 なにしろ山口県からは、総理大臣だけでも9人も出ている。明治以来の長州閥の勢力は今もなお政財界に根を張っている。そのネットワークを闇の側から補完しようとしているのが「田布施システム」だと言えるかもしれない。

・この「田布施システム」は、明治維新という近代日本の起源に隠蔽されていた暴力とズルを暴露する陰謀論だが、その欺瞞をうながした背後に、薩長の「維新の志士」たちを操っていたユダヤ・フリーメーソンの意志を見ることによって、世界的な陰謀の広がりへと接続されている。また、その欺瞞を世界の陰謀勢力に弱みとしてつかまれているために、今もなおその下部組織のように支配され続けているともされている。つまりユダヤ・フリーメーソン、あるいはイルミナティなどといった世界的な陰謀集団に、この国を売り渡している仕組みが「田布施システム」だということにもなるのである。

「田布施システム」は、鹿島昇が1999年に書いた『裏切られた3人の天皇――明治維新の謎』(新国民社)で唱えていた「明治天皇替え玉説」の発展型である。だから、その基本的な物語はだいぶ以前からあったものなわけだが、それが最近になって、ネットで急速に成長しながら拡散している。岸信介の孫である現総理の安倍晋三に直接に結びつく生々しさがあるうえに、原発利権、TPPなどにつながる広がりを持っていることが、安倍政権に危機感を抱いている人々にアピールしているようだ。社会の現状に対して持たれている不条理感にフィットする物語なのかもしれない。

 このような大きな体系を持った陰謀論は、リアリティが弱いようでいて、内部に無数の物語が含まれており、その総量で成り立っている。

『闇の権力とUFOと2012年』

中丸薫 矢追純一   文芸社   2011/2/28

<アメリカからの「年次改革要望書」によって改革されてきた日本>

・ご存知でしょうか。日本は、アメリカ政府から毎年「年次改革要望書」というものを突き付けられているんです。それがどういうものなのか、マスコミはそこで取り上げられていることを一切報道しません。以下は、要望書でどんな案件が取り上げられ、日本がいかに改造されていったのかを記したものです。

・アメリカの要望書通りに日本が変えられてきているということは、アメリカに経済戦争を仕掛けられ、そのままジリジリと攻め込まれているのと同じです。

1997年   独占禁止法改正→持ち株会社の解禁 

1998年   大規模小売店舗法廃止→大規模小売店舗立地法成立、建築基準法改正

1999年   労働者派遣法の改正→人材派遣の自由化

2002年   健康保険において本人3割負担を導入

2003年   郵政事業庁廃止→日本郵政公社成立

2004年   法科大学院の設置→司法試験制度変更

2005年   日本道路公団解散→分割民営化、新会社法成立

2007年   新会社法の中の三角合併制度が施行

・アメリカにとって都合のいい制度がこうやってどんどん取り入れられ、日本は法改正を次々進めてきました。

・中でも小泉政権時代に推し進められた郵政民営化は、特にひどいものでした。

・アメリカが欲しかったのは、郵政が保有している約340兆円(当時)の資産に他なりません。

<日本が緊急になすべきこと>

・まず小泉改革の過ちを正すこと

・政府紙幣の発行による財源の確保

・食糧危機に備えて食糧の備蓄を増やす

・危機管理に万全を尽くす

・北朝鮮問題を対話によって平和的に解消していく

・アメリカ隷従をやめ、パックス・ワールドを志向する

『地球大維新』

2012年、世界次元上昇(アセンション)までどう生きるか

中丸薫   KKベストセラーズ   2011/9/25

<TPPの目的は農産品ではない>

・TPP交渉で米国が日本に対して狙っているのは、関税の撤廃ではないのです。

・郵政民営化は米国が強く要請していたものでした。アメリカを牛耳る「闇の権力」が狙っていたのは、郵貯の220兆円の資金、かんぽの1000兆円の資金、そして、日本郵政保有の巨大不動産資産でした。

・「年次改革要望書」が中止になった理由は、明らかにされていませんが、米国の意図は、TPPの交渉メンバーに何としても日本を引きずり込み、金融サービスの自由化の名目で、その巨大資産を手中にしようと画策している、というのが本筋のところでしょう。

<TPPの本当の危険性>

・TPPの実質的交渉相手は、じつはアメリカ一国にすぎないのです。

・米国のTPP参加の意図は、表面上自国の輸出振興と雇用拡大であることが分かります。

 同時に、農協の信用、共済部門の切り離し、農地の貸借許可の迅速化、食糧の検査基準の見直し、新薬の承認の迅速化、医療機関への投資、なども求めているのです。つまり、米国が思い通りにできるように各種の規制を撤廃・緩和せよと要求しているのです。

・もし当初のTPP8カ国で「ゴールデン・スタンダード」(各国の規制を一斉に緩めて通商をやりやすくすること)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶす事ができる。それが長期的な目標だと。

 日本にいるとあまり感じませんが、ここで名指しされた韓国も実は長期化したウォン安で苦しんでいるのです。

・そのような国に他国から安い作物が一年中押し寄せてくるとなれば、結果は火を見るより明らかです。第一次産業は衰退し、老齢化した世代とともに廃業に追いやられることになります。日本の食糧自給率はさらに下がり、どれだけ物価が高騰しようと、食糧供給は他国に頼らざるを得なくなるのです。

・このように考えるとTPPは日本の富を支配しようとする米国の要求だといえます。しかし、その奥にある「闇の権力」のさらなる大きな意図も見極めなければなりません。

 国家間での関税の撤廃は、曖昧な国境を作り、やがて国境そのものの撤廃へとつながります。そして国境の撤廃は、やがて通貨統一への大きな足掛かりとなってゆくのです。


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by karasusan | 2016-09-14 15:25 | その他 | Comments(0)